埋没原価は、過去に発生し、現在の選択では回収・変更できないコストです。案件A・Bの例で既に支払い、返金・転売もできない共通準備用品3,000円は埋没原価で、今後どちらを選んでも差は生じません。
将来支払う予定でも、どちらの案でも金額が変わらない確定的な費用は、差額比較から除くことがあります。過去の埋没原価と、将来の回避不能・共通費用を分けると、除く理由を説明しやすくなります。
固定費をすべて除いてよいわけではありません。自製すると追加で必要な定額リース料や、外注にすれば解約して回避できる固定費は、その判断に関連する費用です。契約解除料等も含めて確認します。
減価償却費は通常、過去の投資額の配分で現金支出自体ではありませんが、売却収入や税への影響が選択によって変わる場合は、その将来キャッシュフローを別に考慮します。