重要性の原則では、財務諸表利用者の判断への影響が乏しい項目について、厳密な方法に代えて簡便な処理を認める場合があります。重要性は金額だけでなく取引の性質も含めて判断します。
例えば1本100円の鉛筆100本を買った場合、購入時に消耗品費1万円を計上する簡便な処理が考えられます。一本ごとに資産から費用へ振り替える管理負担と、まとめて費用にした場合の報告への影響を比べるためです。
少額でも、不正、関連当事者との取引、法令違反などは質的に重要になり得ます。また小さい取引が大量に集まれば合計金額は重要になります。重要性を理由に証憑や必要な承認を一律に省略しないようにします。
企業は簡便処理の対象・基準・承認方法を定め、継続して適用し、事情が変われば見直します。税務の少額資産等の特例とは別の判断なので、会計上の処理がそのまま税務上も認められるとは限りません。