大きな設備を保有する事業では固定費負担が重要になり、仕入販売を中心とする事業では売上に応じた仕入原価が重要になることがあります。ただし、同じ業種でも内製・外注、店舗、物流、契約、商品構成などによって費用構造は異なります。
例えば店舗の家賃や人員を抱える小売業には固定費があり、設備型の事業にも原材料・燃料などの変動費があります。業種名を見て「ほぼ全部固定費」「ほぼ全部変動費」と分類せず、契約と活動量の関係を確認します。
サービスやクラウドを扱う場合は、1顧客、1取引、1,000リクエスト当たりのコストも有用です。従量料金だけをみるか、共通人員・固定契約費・保守費まで含めるかで単位原価が変わるため、指標の範囲をそろえます。
短期のCVPは一定能力の範囲で役立ちます。長期計画では価格・固定費・能力を更新したシナリオと設備投資のキャッシュフロー評価を併用し、固定費が変わるから無意味と考えないようにします。