利益への影響で表すと、売上の増加と費用の減少は有利、売上の減少と費用の増加は不利です。差異を「実績−予算の費用増減」で表示する場合とは符号が変わるので、表示規則を明示します。
例では販売数量の減少により売上が18万円減り、変動費が10万円減りました。費用の減少だけなら有利ですが、両方を合わせた限界利益への影響は−8万円で不利です。売れなかったことで費用が減っても、全体として業績が良くなったとはいえません。
販売単価の上昇による売上増3万8,000円と、単位変動費の上昇による費用増3万8,000円は相殺します。固定費は100万円から102万円へ2万円増えており、利益への影響は−2万円です。合計−10万円で利益予算未達となります。
差異分析は原因を調べ対策につなげる道具です。管理可能か、外部要因か、品質や納期に悪影響はないかも調べます。有利差異だから無条件に高評価、不利差異だから直ちに責任追及という使い方は避けます。