製造原価の計算では、材料費・労務費・経費を把握し、必要に応じて部門へ集計し、最後に製品へ集計します。直接費は追跡できる製品へ直課し、間接費は合理的な基準で配賦します。
ここからの例では、標準原価カードを用いて完成品と月末仕掛品の標準原価を計算します。その後、当月の実際発生額と、当月の作業量に対応した標準原価を比べ、差異を求めます。
材料はすべて工程の始点で投入し、加工費は加工の進みに応じて均等に発生するという仮定です。数量・進捗・価格・単位を順に確認すれば、T勘定の図がなくても計算をたどれます。
制度原価計算と管理会計は、この基礎データを共用します。正しい在庫原価の計算と、標準からの差異を説明できる仕組みを組み合わせることが重要です。