製品ごとの作業が似ていれば、直接作業時間など一つの基準でも間接費を適切に配賦できる場合があります。一方、少量品に多くの段取りや受注処理が必要なとき、生産数量だけの配賦では資源消費の差が見えにくくなります。
活動基準原価計算（ABC）は、資源のコストを活動へ集計し、その活動を利用した製品・顧客・受注等へ割り当てる方法です。指図書の発行回数、材料受入回数、段取り回数、機械稼働時間など、活動の発生と関係するコストドライバを使います。
自動化や製品の多様化はABCを考える背景の一つですが、すべての企業が同じコスト構造とは限りません。製造に限らず、サービス、販売チャネル、顧客対応のコストを把握する目的にも利用できます。
従来の集計との照合を保ち、ドライバの因果性、調査費用、データ更新の負担を確認します。ABCを採用すれば常に唯一の正しい原価が得られるわけではありません。