原価差異を求めるには、比較する原価の対象期間と作業量をそろえます。完成品や月末仕掛品には月初の原価も含まれるため、その合計を当月発生の実際原価と直接比較してはいけません。
当月投入の標準原価を、材料270万円、加工585万円とします。当月発生の実際原価が材料299万6,000円、加工621万1,500円なら、実際−標準で、材料費差異29万6,000円、加工費差異36万1,500円となります。いずれも標準を上回る差異です。
詳しい数量や単価があれば、材料価格差異・消費数量差異、賃率差異・作業時間差異、製造間接費の予算差異・操業度差異などに分けられます。単に金額を責任者に割り当てず、価格変動、品質、設備停止等の原因と管理可能性を確認します。
財務会計上の差異処理と、改善のための分析は目的が違います。税務の原価差額調整も別途確認します。データを細かく取る際は、分析で得られる効果と記録の負担を考慮します。